DXアンテナ株式会社(ディエックスアンテナ、: DX ANTENNA CO.,LTD.)は、テレビ用受信アンテナ等を製造・販売する日本の電気機器メーカーである。

DXアンテナ株式会社
DX ANTENNA CO., LTD.
種類 株式会社
本社所在地 日本の旗 日本
651-2241
兵庫県神戸市西区室谷一丁目2番2号
北緯34度41分58.2秒 東経135度2分58.9秒 / 北緯34.699500度 東経135.049694度 / 34.699500; 135.049694座標: 北緯34度41分58.2秒 東経135度2分58.9秒 / 北緯34.699500度 東経135.049694度 / 34.699500; 135.049694
設立 1956年9月1日
(関西テレビ工業株式会社)
業種 電気機器
法人番号 5140001019293 ウィキデータを編集
事業内容 アンテナ等の製造・販売、受信システム等の設計・施工保守
代表者 代表取締役社長 長代輝彦
資本金 3億6300万円
売上高
  • 132億4600万円(2023年3月期)[1]
営業利益
  • 12億8300万円(2023年3月期)[1]
  • 経常利益
  • 12億5600万円(2023年3月期)[1]
  • 純利益
  • 10億2700万円(2023年3月期)[1]
  • 純資産
  • 99億7400万円(2023年3月31日現在)[1]
  • 総資産
  • 123億1000万円(2023年3月31日現在)[1]
  • 従業員数 450人
    決算期 3月31日
    主要株主 エレコム株式会社 100%
    外部リンク https://www.dxantenna.co.jp/
    テンプレートを表示
    屋内用UHFブースター

    概要

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    マスプロ電工日本アンテナ・サン電子などと共に日本のテレビアンテナメーカーの一つである。日本国内におけるテレビアンテナのシェアは業界2位。BSデジタル4K/8KとCS(スカパープレミアム)の両方を受信できる衛星アンテナを国内で唯一製造し、スカパー!OEM供給している。かつては大阪府大東市船井電機2024年10月に破産)の製品(液晶テレビ、DVDレコーダーなど)を「DX BROADTEC」ブランドで販売していた。

    社名の「DX」はアマチュア無線遠距離通信を意味する略符号で、「遠距離から来る微弱な電波を、強力にキャッチする優れたアンテナを作っていく会社」との意味を込めている[2]

    コーポレートステートメント(スローガン)は「情報伝送システム企業へ」。

    沿革

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    1953年8月1日に創業(有限会社関西テレビジョン研究所[3])し、1956年9月1日に会社を設立した。

    1966年1月に現社名になり、2001年船井電機の子会社となったが、2016年11月に船井とエレコムとの間で株式の譲渡に関する合意が締結され、翌2017年3月よりエレコムの機能子会社となった。

    本社所在地は2019年1月1日神戸市兵庫区浜崎通2番15号から神戸市西区室谷一丁目2番2号に移転した[4]

    2024年4月25日株式交換によりエレコムの完全子会社となる予定の日本アンテナと経営統合することを発表[5]。当初は2024年10月〜11月頃を計画したが、公正取引委員会の審査期間等を考慮し、2025年2月〜3月に変更した[6][7]

    過去のスポンサー番組

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    脚注

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    1. ^ a b c d e f 第68期決算公告、2023年(令和5年)6月21日付「官報」(号外第130号)128頁。
    2. ^ [1]
    3. ^ 名称が、同じ近畿にあり近畿広域圏を放送対象地域とする関西テレビ放送(カンテレ)、そのコールサインJODX-(D)TVと似ているが資本関係はない。
    4. ^ 新着情報>本社移転のお知らせ - DXアンテナ公式サイト。2019年1月4日。2019年9月19日閲覧。
    5. ^ 山崎健太郎 (2024年4月26日). “エレコム、日本アンテナを子会社化。DXアンテナと経営統合へ”. AV Watch. 2024年4月27日閲覧。
    6. ^ エレコム株式会社による日本アンテナ株式会社の株式交換による完全子会社化及びエレコムグループとの経営統合に関する基本合意書の締結に関するお知らせ 2024年4月25日(適時開示)”. 日経会社情報DIGITAL:日本経済新聞. 2024年10月27日閲覧。
    7. ^ (開示事項の経過)エレコム株式会社による当社の完全子会社化に向けたスケジュールのお知らせ”. 日経会社情報DIGITAL:日本経済新聞. 2024年10月27日閲覧。

    関連項目

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    外部リンク

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