コンテンツにスキップ

萩の台 (生駒市)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

2023年12月1日 (金) 16:41; Anakabot (会話 | 投稿記録) による版 (Bot作業依頼#Cite webの和書引数追加)(日時は個人設定で未設定ならUTC

(差分) ← 古い版 | 最新版 (差分) | 新しい版 → (差分)
日本 > 奈良県 > 生駒市 > 萩の台
萩の台
萩の台の位置(奈良県内)
萩の台
萩の台
萩の台の位置
北緯34度39分27.5秒 東経135度42分47秒 / 北緯34.657639度 東経135.71306度 / 34.657639; 135.71306
日本の旗 日本
都道府県 奈良県
市町村 生駒市
面積
 • 合計 0.5 km2
人口
2019年(令和元年)10月1日現在)[2]
 • 合計 3,723人
 • 密度 7,400人/km2
等時帯 UTC+9 (日本標準時)
郵便番号
630-0224[3]
市外局番 0743(奈良MA[4]
ナンバープレート 奈良

萩の台(はぎのだい)は、奈良県生駒市町名。現行行政地名は萩の台、及び萩の台一丁目から五丁目。萩の台一丁目から五丁目では住居表示が実施済みとなっている。郵便番号は630-0224。

地理

[編集]

生駒市南部に位置し、北に小瀬町、西に小平尾町、南に東山町、東に乙田町と接する。

河川

[編集]

歴史

[編集]

萩の台は元は乙田町(旧乙田村、大字乙田)の一部。

乙田西部の丘陵・多古田山は宅地造成に向いた場所で、昭和36年(1961年)頃から土地買収が進められた[6]。土地を取得した近鉄不動産による第一次工事が昭和54年(1979年)12月に完了すると「萩の台住宅地」として販売が始まり、昭和55年(1980年)には近鉄萩の台駅が新設される[6]。昭和58年(1983年)12月に萩の台住宅の第二次工事も完工し、その後萩の台住宅地自治区が発足した[6]

多古田山の北部、笠松川により作られた谷には古くから集落があったが、その地区も萩の台自治区と呼ばれるようになっており[7]、後に両地区は「萩の台」として、乙田町から分離・独立した。

地名の由来

[編集]

万葉集』に「射鉤山飛火が嵬に萩の枝をしがらみ散らしさを鹿は妻呼び響む」とあり、そこから萩の字が取られた[8]

世帯数と人口

[編集]

2019年(令和元年)10月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]

町丁 世帯数 人口
萩の台 331世帯 857人
萩の台一丁目 400世帯 885人
萩の台二丁目 124世帯 278人
萩の台三丁目 369世帯 799人
萩の台四丁目 219世帯 488人
萩の台五丁目 166世帯 416人
1,609世帯 3,723人

人口の変遷

[編集]

国勢調査による人口の推移。

1995年(平成7年) 4,146人 [9]
2000年(平成12年) 4,145人 [10]
2005年(平成17年) 3,999人 [11]
2010年(平成22年) 4,012人 [12]
2015年(平成27年) 3,863人 [13]

世帯数の変遷

[編集]

国勢調査による世帯数の推移。

1995年(平成7年) 1,287世帯 [9]
2000年(平成12年) 1,355世帯 [10]
2005年(平成17年) 1,368世帯 [11]
2010年(平成22年) 1,467世帯 [12]
2015年(平成27年) 1,451世帯 [13]

事業所

[編集]

2016年(平成28年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[14]

町丁 事業所数 従業員数
萩の台 10事業所 28人
萩の台一丁目 17事業所 57人
萩の台二丁目 5事業所 11人
萩の台三丁目 9事業所 113人
萩の台四丁目 3事業所 63人
萩の台五丁目 1事業所 6人
45事業所 278人

交通

[編集]

鉄道

[編集]

バス

[編集]

施設

[編集]
  • 石福寺
  • 生駒萩の台郵便局

脚注

[編集]
  1. ^ 1.土地及び気象”. 生駒市公式ホームページ. 生駒市 (2020年4月23日). 2021年5月23日閲覧。
  2. ^ a b 2.人口”. 生駒市公式ホームページ. 生駒市 (2020年4月23日). 2021年5月23日閲覧。
  3. ^ 奈良県 生駒市 萩の台の郵便番号”. 日本郵便. 2021年5月23日閲覧。
  4. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2021年5月23日閲覧。
  5. ^ 『生駒市誌V』653頁。
  6. ^ a b c 『生駒市誌V』660–661頁。
  7. ^ 『生駒市誌V』653–660頁。
  8. ^ 『生駒市誌V』661頁。
  9. ^ a b 平成7年国勢調査 小地域集計(総務省統計局) 第2表 男女別人口及び世帯数”. 政府統計の総合窓口(e-Stat). 総務省統計局 (2014年3月28日). 2021年5月23日閲覧。
  10. ^ a b 平成12年国勢調査 小地域集計(総務省統計局) 第2表 男女別人口及び世帯数”. 政府統計の総合窓口(e-Stat). 総務省統計局 (2014年5月30日). 2021年5月23日閲覧。
  11. ^ a b 平成17年国勢調査 小地域集計(総務省統計局) 第2表 男女別人口及び世帯数”. 政府統計の総合窓口(e-Stat). 総務省統計局 (2014年6月27日). 2021年5月23日閲覧。
  12. ^ a b 平成22年国勢調査 小地域集計(総務省統計局) 第2表 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 政府統計の総合窓口(e-Stat). 総務省統計局 (2012年1月20日). 2021年5月23日閲覧。
  13. ^ a b 平成27年国勢調査 小地域集計(総務省統計局) 第2表 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 政府統計の総合窓口(e-Stat). 総務省統計局 (2017年1月27日). 2021年5月23日閲覧。
  14. ^ 平成28年経済センサス‐活動調査 確報集計(事業所に関する集計) 第32表 経営組織(4区分),従業者規模(6区分)別民営事業所数及び従業者数―市区町村,町丁・大字”. 政府統計の総合窓口(e-Stat). 総務省統計局 (2018年6月28日). 2021年5月23日閲覧。

参考文献

[編集]
  • 生駒市誌編纂委員会 編『生駒市誌(通史・地誌編)V』生駒市役所、1985年。