シーレーン
 |
シーレーンとは、一国の通商上・戦略上、重要な価値を有し、有事に際して確保すべき海上交通路のことである。英語の類義語はSLOCs（Sea Lines of Communication）である[1]。
概要
[編集]そもそも海上には決まった通航路があるわけではなく、航海が一般化するにつれて、ほぼ一定した航路のようなものが自然に形成されるようになった。こうした海上交通ルートを、陸上の小途になぞらえたものがシーレーンである。また、シーレーン防衛上、その要衝となる地点をチョークポイントという。
海洋国家にとって、シーレーンの安全保障は最重要課題である。さらに現代のシーレーンは単に物品の輸送路というだけでなく、海底ケーブル網の基幹をなしており、商用・公用の両面で国際通信の要である。
日本の場合
[編集]日本は四方を海に囲まれた島国であり、海岸線の長さは北方四島を含めると4,842海里、つまり8,967.496kmに及び世界第7位、排他的経済水域の面積は3,861.1万km2に及ぶ。オイルショックなどの影響から産油国との外交関係、そしてシーレーンの安定化が不可欠と感じた日本は、1982年（昭和57年）頃から外洋に伸びるシーレーン 1,000海里防衛構想を策定するなど、日本のシーレーン防衛のあり方が課題とされるようになった。
また今日において、国内経済もほぼ海上交易に依存し、日本の輸入依存度を見てみれば輸入量は石油2億トンをはじめ、7億5,000万トンにも達しており、特にエネルギーは2001年（平成13年）時点の資源エネルギー庁調査において国内の輸入依存度の高さは石油が99.8%、石炭98.4%、天然ガス（LNG）96.6%、原子力（ウラン）に至っては100%を依存している。輸出はハイテク工業品だけで2,000万トン、第1次産品を含めれば7,000万トンにも及ぶ。 こうしたことから、日本の食卓に並ぶ豆腐や蕎麦も「シーレーンの賜物」といわれるなど、いかに日本の輸入依存度が高いかを示している。
海上自衛隊の戦術思想の原点は、かつての大日本帝国海軍が軽視しがちであった「シーレーン防衛」にあり、対潜戦・対機雷戦に重点をおいた訓練を行っている。
中曽根航路帯
[編集]中曽根内閣はこのシーレーン防衛に対して次の4つの基本指針を定めた。
- 日本列島の地勢的な位置付けを、ソ連のTu-22M バックファイア爆撃機の侵入に対して防波堤となる「不沈空母」の存在にすること。
- 日本列島を取り巻く海峡（宗谷海峡・津軽海峡・対馬海峡）について完全な支配権を保持すること。
- ソ連潜水艦やその他の海軍艦艇による通航を許さないこと。
- 太平洋の防衛圏を数百海里拡大し、グアム - 東京および台湾海峡 - 大阪を結ぶシーレーンの確立をなすこと。
これらの点に防衛政策の軸がおかれることとし、中曽根内閣のとったシーレーン体制を俗に中曽根航路帯といった。
脚注
[編集]- ^ 英語の Sea lane、またはshipping lane は、日本語のシーレーンがもつ「通商上・戦略上、重要な価値を有し、有事に際して確保すべき」のニュアンスを含まない。単に「航路帯」の意味である。また、日本財団図書館（電子図書館）の海洋略語辞典（日本水路協会）によれば、SLOCsの日本語訳は「海上交通路」である。