堀井新治郎とは? わかりやすく解説

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堀井新治郎

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/04/27 01:36 UTC 版)

初代 堀井 新治郎(〈しょだい〉ほりい しんじろう、1856年10月14日(安政3年9月16日[1]) - 1932年7月19日、のち堀井 元紀)は、明治大正時代の日本発明家。謄写印刷資器材製造の堀井謄写堂(のち堀井謄写堂株式会社、1985年ホリイ株式会社に商号変更、2002年倒産)創設者。米国で発明され実用化された謄写版印刷技術を日本に初めて持ち込み、印刷用品を製造販売した。


  1. ^ 人事興信録 3版(明44.4刊)
  2. ^ 「謄写版の発明家堀井新治郎苦闘伝」p.8、日統社編、日統社、1932年
  3. ^ 「謄写印刷(ガリ版印刷)の歴史 堀井新治郎親子」山形謄写印刷資料館
  4. ^ http://edison.rutgers.edu/patents/00224665.PDF
  5. ^ a b c d e f g Copying Machines”. www.officemuseum.com. 2023年9月18日閲覧。
  6. ^ http://edison.rutgers.edu/NamesSearch/SingleDoc.php3?DocId=CA035A
  7. ^ http://edison.rutgers.edu/NamesSearch/SingleDoc.php3?DocId=LB024149
  8. ^ 「謄写版の発明家堀井新治郎苦闘伝」p.7、日統社編、日統社、1932年
  9. ^ 昭和初期に存在した、企業経営者および政治活動家の宣伝用評伝リーフレット出版および無料配布を業とした「日統社」と称する企業が1932年に発行した小冊子「謄写版の発明家堀井新治郎苦闘伝」(国立国会図書館デジタルコレクション)においては、「新治郎がミメオグラフについてエジソンに直接面会し説明を受けた」趣旨の記述があるが、現実には商品開発作業および「ミメオグラフ」の命名はアルバート・ブレイク・ディックが手がけたもので、エジソンは直接関与していないにもかかわらず、あたかもすべてエジソンが手がけたもののように記述し、ディックについてはまったく触れていない。
  10. ^ 「謄写版の発明家堀井新治郎苦闘伝」p.14、日統社編、日統社、1932年
  11. ^ 資材を国内で調達できるものに置き換えている以外、基本構造および原理はエジソンの米国特許およびA・B・ディック社製「ミメオグラフ」と同様の典型的な「コピー商品」といえる。しかし日本国内においてこれを自身の発明品と主張して国内特許を取得する一方で本来の発明者であるエジソンや製造販売権を持つA・B・ディック社に対し新治郎側が何らかの断りを入れたという記録はない。
  12. ^ 「謄写版の発明家堀井新治郎苦闘伝」においては、鉄筆による謄写版技法やタイプライター用原紙の開発はいずれも新治郎が世界初と思わせる記述を行っている。しかし同書は新治郎の「発明」について、エジソンの特許と異なる具体的なその独自性の有無について一切触れていない。また1880年の特許に基づいて商品開発され、訪米時既に毎年2万セット近くが出荷されていた「ミメオグラフ」の名称を記述する一方で、その内容についての記述は謄写版製版技法考案以前にエジソンが発明したものの実用化に至らなかった「エレクトリック・ペン」(1875年)のものにすり替えた上で、「而してそれ等は未だ完成の域に達せず、のみならず価格不廉の為、到底一般人の使用に堪え得るものではなかつた」(同書p.7)とするなど、実際の状況と異なる誇張かつ故意的と思われる誤った記述が各所にあり、史料としての信憑性は低い。
  13. ^ 「特許意匠商標登錄許可竝收入」農商務省、『官報』第3521号 p.359、内閣官報局、1895年3月29日
  14. ^ 新治郎(仁紀)の二男・彦次郎の長男
  15. ^ a b c 「時流に消えた紙の手触り ガリ版発明の老舗・ホリイ倒産(神田発)」『朝日新聞』東京本社版2002年11月14日付朝刊37面、朝日新聞東京本社
  16. ^ a b 人事興信録 5版
  17. ^ 「謄写印刷の父」堀井新治郎の業績を紹介謄写印刷資料館
  18. ^ 堀井新治郎氏と發明完成への苦心『謄写版の発明家堀井新治郎苦闘伝 (日統 ; 第24輯) 』日統社、1932
  19. ^ 堀井新治郎『現代日本人名大辞典 昭和5年版 第2版』
  20. ^ 津藩の名産、鋳物三重県環境生活部文化振興課
  21. ^ 堀井新治郎氏『近江人要覧 訂再版』近江人協会 1934
  22. ^ 中村仲直『日本教育家文庫 第18巻』北海出版社、1937
  23. ^ 上原茂次氏『滋賀県人物名鑑 下巻』滋賀日出新聞社 1931
  24. ^ 日本組合基督教会便覧 昭和7年日本組合基督教会本部、1932


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