編制と装備とは？ わかりやすく解説

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「船舶警戒部」の記事における「編制と装備」の解説

船舶警戒部は、定員表上は少将か大佐を部長とし、定員は5803人（士官46人・特務士官18人・准士官46人・下士官1504人・兵4189人）の多数を擁した。本部を横浜に置くほか、支部は次第に増設され、最終的に内地港湾11箇所（室蘭、小樽、新潟、大阪、神戸、門司、三池、長崎、鹿児島、若松、博多）と外地・占領地港湾6箇所（基隆、高雄、釜山、上海、シンガポール（昭南）、スラバヤ）に設置された。優秀な人材は正規の海軍艦艇に優先して配属されたため、船舶警戒隊には応召兵や補充兵が多かった。 各船に配乗する船舶警戒隊は、船の固有乗員になるのではなく必要に応じて編成される。基本的な編制は、備砲1門について下士官・兵4人とされた。次第に拡充、大規模化されていき、1945年には1万トン級の大型船の場合で少尉級の予備士官を長とする下士官・兵50人規模に達した。 主要装備は旧式の艦載砲のほか、不足分を補うため陸軍からも三八式野砲やラ式37mm対戦車砲など各種野戦砲300門が譲渡された。戦時標準船が多数就役して装備火砲が不足してくると、新たに短二十糎砲や短十二糎砲が量産された。陸軍からの譲渡火砲でも操作は全て海軍兵が行うため、海軍兵が陸軍部隊に派遣されて教育を受けた。なお、C船の武装が開始された頃には火砲不足のため本物の火砲が装備できず、擬砲と称する木製のダミーを搭載した船も多かった。 対空火器としては7.7mm機銃を装備したが、船員に安心感を与える心理的効果程度にとどまった。より威力のある25mm機銃は不足がちで商船用にはなかなか回らなかったが、末期の南号作戦の頃には海軍艦艇や陸上砲台から取り外してまで船舶警戒隊に配備された。

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「地区特設警備隊」の記事における「編制と装備」の解説

地区特設警備隊の編制は、本部と数個の中隊または小隊から成り、佐官または尉官を隊長とする約300人で構成することが基本とされた。常置される人員は少数で、本部に隊長と尉官1人・下士官4人、分屯する中隊・小隊がある場合には各隊長と下士官若干が置かれる程度に限られた。残りの人員は基本的に防衛召集した地域所在の予備役・国民兵役人員でまかない、例外的に遊撃戦要員には訓練済みの在隊者を充てることになっていた。在郷軍人会との一体化促進のため、常置人員の一部には在郷軍人会幹部を充てた。 装備は、九九式小銃・三十年式銃剣を下士官兵の人数分（帯刀本分者除く）や、シャベル・十字鍬など若干と定められたが、当分の間は下士官以下の軍刀・小銃・銃剣は常置人員分のみとされた。弾薬は小銃1丁につき30発だけであった。

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「特設警備隊」の記事における「編制と装備」の解説

特設警備隊の編制には、沿岸警備などを任務とした特設警備大隊・特設警備中隊と、飛行場などの復旧を任務とした特設警備工兵隊があった。特設警備大隊には、甲編制と乙編制の2種がある。常置の人員は各中隊に数人で、そのほかは防衛召集者によるため、人的素質は良好とは言い難かった。主要兵器は学校教練用などに準備されている小銃で、弾薬も小銃1丁につきわずか30発程度と極めて貧弱な装備であった。沖縄戦に参加した特設警備工兵隊では、雨具が足りず蓑と笠を身につけて作業し、ミノカサ部隊と称される有様であった。 沖縄戦に参加した特設警備工兵隊3個は、第19航空地区司令部の指揮下にあった他の陸軍航空関係の部隊とともに、特設第1連隊を構成した。うち第503特設警備工兵隊（約800人）は第56飛行場大隊とともに同連隊第1大隊、第504特設警備工兵隊（約800人）は第44飛行場大隊他とともに第2大隊、第502特設警備工兵隊が第50飛行場大隊とともに第3大隊となっている。

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