2016年〜2020年とは？ わかりやすく解説

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「パーソナルコンピュータ史」の記事における「2016年〜2020年」の解説

iPad Proの大幅アップデートやキーボードやトラックパッドの発売、iPad OSの登場などにより販売台数が増加した。 Windows 10搭載パソコンの買い替え需要が増加。省スペースデスクトップ、オールインワンが普及し、ノートの軽量化、薄型化が進んだ。2019年は消費税増税の駆け込み需要、Windows 7サポート終了による買い替え需要もあり出荷台数は1,735万台の大台になった。2020年1月中旬以降はWindows 7のサポート終了に伴う買い替え需要が落ち着き、新型コロナウイルスの影響で出荷台数が大幅に減少した。2020年3月25日、東京都の「外出自粛要請」、4月7日の緊急事態宣言発令後、在宅勤務、テレワークが拡大しパソコン需要が増加している。 パソコン本体の日本国内出荷動向（出典:JEITA）年度台数（千台）金額（億円）平均価格（千円）デスク：ノート割合S53 (1978) 80 S54 (1979) 83 S55 (1980) 94 S56 (1981) 229 S57 (1982) 683 S58 (1983) 885 1,516 171 S59 (1984) 1,196 1,816 152 S60 (1985) 1,187 1,994 168 S61 (1986) 1,236 2,348 190 S62 (1987) 1,204 2,825 235 S63 (1988) 1,375 3,725 271 H1 (1989) 1,657 4,786 289 H2 (1990) 2,066 5,859 284 H3 (1991) 1,903 5,713 300 H4 (1992) 1,766 4,942 280 H5 (1993) 2,382 7,169 301 H6 (1994) 3,349 9,249 276 H7 (1995) 5,704 13,916 244 H8 (1996) 7,192 17,506 243 65%:35% H9 (1997) 6,851 16,543 241 56%:44% H10 (1998) 7,538 16,327 217 53%:47% H11 (1999) 9,941 19,739 199 52%:48% H12 (2000) 12,102 21,442 177 49%:51% H13 (2001) 10,686 17,692 166 45%:55% H14 (2002) 9,840 16,167 164 44%:56% H15 (2003) 10,783 16,120 149 45%:55% H16 (2004) 12,075 17,336 144 48%:52% H17 (2005) 12,860 16,075 125 45%:55% H18 (2006) 12,089 14,653 121 43%:57% H19 (2007) 9,301 11,346 122 35%:65% H20 (2008) 8,792 9,758 111 32%:68% H21 (2009) 9,518 8,858 93 29%:71% H22 (2010) 10,438 9,206 88 31%:69% H23 (2011) 11,277 8,669 77 29%:71% H24 (2012) 11,152 7,952 71 27%:73% H25 (2013) 12,109 9,263 76 30%:70% H26 (2014) 9,187 7,336 79 28%:72% H27 (2015) 7,111 6,239 87 25%:75% H28 (2016) 6,974 6,181 88 25%:75% H29 (2017) 6,767 6,210 91 26%:74% H30 (2018) 7,398 7,031 95 23%:77% R1 (2019) 9,475 8,926 94 26%:74% R2 (2020) 12,083 8,862 73 11%:89% ※2007年度は自主統計参加企業が16社から13社へ減少。2007年度の集計調査対象企業：アップルコンピュータ（現・アップルジャパン/Apple Japan）、NEC（現・NECパーソナルコンピュータ）、シャープ（2010年まで）、セイコーエプソン（エプソン）、ソーテック（のちオンキヨー(現・オンキヨーデジタルソルーションズ)、2013年まで）、ソニー（2014年まで、2015年に独立したVAIOは調査対象ではない）、東芝（現・東芝クライアントソリューション）、日立製作所（2016年まで）、富士通（現・富士通クライアントコンピューティング）、松下電器産業（現・パナソニック）、三菱電機インフォメーションテクノロジー（2012年まで）、MCJ傘下のユニットコム（旧・アロシステム）、レノボ・ジャパン。デル、日本HP、ASUS JAPAN、日本エイサーなど集計に参加していない企業も多いため日本国内総出荷台数とは異なる。デスクトップの割合が高い自作PCやショップブランド（ドスパラなど）が含まれていないため、特にデスクトップの台数は少なめに見積もられている（ただし、エプソンダイレクトとMCJ傘下のパソコン工房系列のショップは調査対象に入っている）。また、ノートPCについても、H25(2013)年度以降はノートPC全体の1～2割を占めると言われる日本マイクロソフトのMicrosoft Surfaceシリーズが含まれてないことにも留意する必要がある。

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