たまひよ (ベネッセ)

育児雑誌

たまひよは、ベネッセコーポレーション(以下「ベネッセ」)が発行している情報誌の「たまごクラブ」と「ひよこクラブ」を合わせた呼び名である。また、それらに係わるWebサービスなどの名称でもある。

たまごクラブ・ひよこクラブ
愛称・略称 たまひよ
ジャンル マタニティ、育児、子育て
読者対象 妊婦母親
刊行頻度 月刊
発売国 日本の旗 日本
言語 日本語
定価 770 ~ 1,100円
出版社 ベネッセコーポレーション
発行人 西村俊彦[1]
編集人 伊久美亜紀[2]
編集長 小山田明代(たまごクラブ)[3]
柏原杏子(ひよこクラブ)[4]
刊行期間 1993年10月15日(1993年11月号) -
発行部数 150,100部(2019年1月 - 2019年3月日本雑誌協会調べ)
姉妹誌 初めてのたまごクラブ
初めてのひよこクラブ
1才2才のひよこクラブ
ウェブサイト https://st.benesse.ne.jp
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概要

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ベネッセの「たまひよ」の名称を用いたサービスには、雑誌[5]・Webサービス[6]モバイルアプリケーション[7]ECサイト[8]・写真スタジオ[9]イベントがある。

「たまごクラブ」では妊娠から出産に関する情報を、「ひよこクラブ」では離乳食の進め方や赤ちゃんの世話、病気のホームケアなど育児に関する情報を提供する。

「たまごクラブ」「ひよこクラブ」の誌名の名付け親は、これらの創刊当時の編集者だった落語家立川寸志である[10]

沿革

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出典[11]

騒動

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妊娠初期に女性を苦しめるつわりを「原因は精神面」や「スマホも影響」と主張する記事や、「セックスの仕方などで希望の性別を授かる確率を上げる」と解説する記事など、医学的に根拠のない誤った情報が「たまひよ」のサイトに掲載され、専門家らから批判を浴びた[16]。本件に関する取材について同誌編集部は「個別の記事制作に関する見解については、現時点で個別の回答は差し控えさせて頂きます」と述べている[16]

脚注

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  1. ^ 「ママの自己実現」を支援するソリューションがメディアの価値を高める”. 株式会社タナベ経営 (2017年7月7日). 2020年12月11日閲覧。
  2. ^ 総編集長スペシャル連載スタート!『365日、みんな愛してる! いくみ‘s BAR』vol.1 コロナの毎日で感じたこと”. 株式会社ベネッセコーポレーション (2020年6月16日). 2020年12月11日閲覧。
  3. ^ 小山田明代. “たまごクラブ編集長ブログ”. BenesseLifeSmile. 2020年12月11日閲覧。
  4. ^ 武田耕太 (2019年10月22日). “たまひよ26周年、変化する家族像 ママから主語が「ママパパ」に”. ウィズニュース. 2020年12月11日閲覧。
  5. ^ たまひよの雑誌・ムック書籍・絵本”. 株式会社ベネッセコーポレーション. 2020年12月11日閲覧。
  6. ^ たまひよ”. 株式会社ベネッセコーポレーション. 2020年12月11日閲覧。
  7. ^ たまひよのアプリ”. 株式会社ベネッセコーポレーション. 2020年12月11日閲覧。
  8. ^ ベネッセ公式通販-たまひよSHOP”. 株式会社ベネッセコーポレーション. 2020年12月11日閲覧。
  9. ^ 写真館 たまひよ|写真館は「たまひよの写真スタジオ」”. 株式会社ベネッセコーポレーション. 2020年12月11日閲覧。
  10. ^ たまひよ25周年!”. たまごクラブ編集長ブログ. ベネッセコーポレーション (2018年12月27日). 2021年1月30日閲覧。
  11. ^ たまひよ年表”. 株式会社ベネッセコーポレーション. 2020年12月11日閲覧。
  12. ^ 2008 48th ACC CM FESTIVAL 入賞作品リスト”. 一般社団法人全日本シーエム放送連盟. 2020年12月11日閲覧。
  13. ^ 母親1900人と「たまひよ」が選ぶ『“キラ☆キラ”ママ&パパ大賞』に乙葉と杉浦太陽”. オリコン (2009年10月15日). 2020年12月11日閲覧。
  14. ^ 2010 50th ACC CM FESTIVAL 入賞作品発表会”. 一般社団法人全日本シーエム放送連盟. 2020年12月11日閲覧。
  15. ^ 第66回 広告電通賞 入賞一覧表” (PDF). 広告電通賞審議会. 2020年12月11日閲覧。
  16. ^ a b 籏智広太「『セックスで男女を産み分け』『つわりの原因は精神面』“たまひよ”記事を医師が『誤り』と批判、編集部の見解は?」『バズフィードBuzzFeed Japan、2021年10月18日。

外部リンク

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