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大日本史

水戸徳川家当主徳川光圀および水戸藩によって編纂された漢文・紀伝体の歴史書
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『大日本史』（だいにほんし）は、日本の歴史書。江戸時代に御三家のひとつである水戸徳川家当主徳川光圀によって開始され、光圀死後も水戸藩の事業として二百数十年継続し、明治時代に完成した。神武天皇から後小松天皇まで（厳密には南北朝が統一された1392年（元中9年/明徳3年）までを区切りとする）の百代の帝王の治世を扱う。紀伝体の史書で、本紀（帝王）73巻、列伝（后妃・皇子・皇女を最初に置き、群臣はほぼ年代順に配列、時に逆臣伝・孝子伝といった分類も見られる）170巻、志・表154巻、全397巻226冊（目録5巻）。携わった学者たちは水戸学派と呼ばれた[1]。

弘道館所蔵の大日本史

『大日本史』は光圀死後の1715年（正徳5年）、藩主徳川綱條による命名で、同時代には『本朝史記』や『国史』『倭史』と呼ばれている。質の高い漢文体で書かれ、記事には出典を明らかにし、考証にも気を配っている。

概要

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『義公行実』など各種伝記史料によれば、水戸徳川家世子として教育を受けていた青年時代の光圀は非行も多かったが、1645年（正保2年）に『史記』「伯夷伝」を読んで伯夷・叔斉に感銘を受け、以来は反省して学問に精励し、史書編纂を志したという。世子時代の1657年（明暦3年）には明暦の大火で小石川藩邸が焼失して駒込別邸へ移り、ここで史局を開発し編纂事業を開始する。史局ははじめ茶屋を利用して史局員を付け、後に火事小屋御殿に移して文庫も設置した。日本では『日本書紀』以下六国史など史書は編年体で編纂されるのが常で、『史記』のような紀伝体の史書が編纂された先例はなく、史館員からの反対意見もあったという。修史事業の動機には、幕府の編纂が行われていたことや、明暦の大火でその資料が亡失したこと（江戸城本丸もこの時焼失した）、林羅山の死などが契機になったと考えられている。

その後、光圀は父頼房の死去により家督を相続し、公務が多忙となったため事業からは遠ざかっていたが、幕府では1662年（寛文2年）に林鵞峰に命じて編年体の史書『本朝通鑑』の編纂を開始しており、光圀は林鵞峰を藩邸に招いて面談し、編纂方針や正統問題について質問している。1672年には編纂事業を本格化させ、駒込別邸の史館を小石川本邸へ移転し、「彰考館」と改めた。史館員も増員し、遠隔地へ派遣して史料収集を行い、特に南朝関係の史料を広く収集している。また、光圀は日本へ亡命した明朝遺臣である朱舜水を招聘し、彼らより歴史の正統性の意味を諭された。特に、南北朝時代の南朝方武将楠木正成の忠誠心を朱舜水に示唆された（そもそも日本の正史にとって、北朝と南朝のどちらをとるのかは最大の選択「本朝の大事」だった）。さらに、北畠親房の『神皇正統記』の影響を受けていた。

なお、光圀は『本朝通鑑』の草稿に、日本の始祖について「呉の太伯の末裔である」という記述を発見して憤慨した、という伝説がある。しかし、現行の『本朝通鑑』にそのような記述は存在せず、また、林鵞峰は『本朝通鑑』では太伯末裔説を採用しないことを明言しており、この説は否定されている[2]。

1676年（延宝4年）6月には神武天皇から後醍醐天皇までの本紀が清書され、天和年間には『新撰紀伝』104巻として完成するが、光圀は南北朝合一の後亀山天皇期まで扱う必要性と内容上の不備を感じ、同年には彰考館に総裁を置いて機構を改革し、新館を新築して史館員も増員させ、国史以外にも詩文集など編纂事業が拡大していった。光圀は1690年（元禄3年）に西山荘へ隠棲すると、国史以外の各種事業を停止して本紀の完成を促進させ、1697年には「百王本紀」として完成させる。

1715年（正徳5年）には藩主綱條により書名が裁定され、水館の主張する『皇朝新史』と江館の『大日本史』の間で論争があり後者に決定し、同年の光圀忌日には清書本（正徳本）が光圀廟に供えられた。また、1720年（享保5年）にはさらに校訂を加えた享保本が幕府に献上されている。1737年（元文2年）に光圀死後の事業を主導してきた安積澹泊が死去すると事業は休止する。

江戸後期には彰考館総裁の立原翠軒により、1799年（寛政11年）の光圀百年忌に備えた刊行のため、校訂作業が進められた。また、書名に国号を冠することや論賛の是非について、立原と史館員の藤田幽谷の間で対立が発生し、江館と水館の党派的対立に発展している（史館動揺）。明治以後は水戸徳川家の事業として栗田寛を中心に残された「志」「表」の編纂が進められた。1906年（明治39年）に10代藩主慶篤の孫にあたる徳川圀順が完成させるまで、1645年（正保2年）光圀が学を志してから数えて261年（満260年）、1657年（明暦3年）光圀が史局を開発してから数えて249年（満248年）の歳月を要した（ただし、本紀・列伝は光圀存命中にはほぼ完成しており、幕末以後何度か刊行されている）。

草稿などは徳川ミュージアムに所蔵されている。

特色

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次の点が三大特色とされる。

  1. 神功皇后を皇后伝に列した。
  2. 大友皇子を帝紀に列した。
  3. 南朝正統論を唱えた。

全体的に水戸学=大義名分論とする尊皇論で貫かれており、幕末の思想に大きな影響を与えた。歴代天皇が現在のものに改編されたのも『大日本史』の影響とされている。

近代の歴史学においては久米邦武が頼山陽の『日本外史』と共に「劇本の類」と否定的評価を行っている[3]。一方で歴史学を専門としない哲学者の西田幾多郎は「明治大正の間、歴史の名に値するほどの著述は一つもない。むしろ我々の考えている歴史というものから見て、真に歴史といってよいものは、水戸の『大日本史』があるだけである」と思想書として高く評価している[4]。

内容

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本紀

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列伝

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志

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表

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  • 巻之三百七十 表第一 臣連伴造一
  • 巻之三百七十一 表第二 臣連伴造二
  • 巻之三百七十二 表第三 公卿一
  • 巻之三百七十三 表第四 公卿二
  • 巻之三百七十四 表第五 公卿三
  • 巻之三百七十五 表第六 公卿四
  • 巻之三百七十六 表第七 公卿五
  • 巻之三百七十七 表第八 公卿六
  • 巻之三百七十八 表第九 公卿七
  • 巻之三百七十九 表第十 国郡司一
  • 巻之三百八十 表第十一 国郡司二
  • 巻之三百八十一 表第十二 国郡司三
  • 巻之三百八十二 表第十三 国郡司四
  • 巻之三百八十三 表第十四 国郡司五
  • 巻之三百八十四 表第十五 国郡司六
  • 巻之三百八十五 表第十六 国郡司七
  • 巻之三百八十六 表第十七 国郡司八
  • 巻之三百八十七 表第十八 国郡司九
  • 巻之三百八十八 表第十九 国郡司十
  • 巻之三百八十九 表第二十 国郡司十一
  • 巻之三百九十 表第二十一 国郡司十二
  • 巻之三百九十一 表第二十二 蔵人検非違使一
  • 巻之三百九十二 表第二十三 蔵人検非違使二
  • 巻之三百九十三 表第二十四 蔵人検非違使三
  • 巻之三百九十四 表第二十五 蔵人検非違使四
  • 巻之三百九十五 表第二十六 将軍僚属一
  • 巻之三百九十六 表第二十七 将軍僚属二
  • 巻之三百九十七 表第二十八 将軍僚属三

備考

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  • 『大日本史』に論賛を付けるか否かは執筆関係者の間でも意見が分かれ、徳川光圀の没後の正徳6年（1716年）に論賛の執筆が決定されて安積澹泊がその任にあたり、享保5年（1720年）の江戸幕府への献上時には論賛が付けられていた。だが、その後も論賛に対する反対意見があり、最終的に文化6年（1809年）になって論賛の削除が決定された。なお、それ以前の延享3年（1746年）に仙台藩の田辺希文が『大日本史』の序文と論賛だけを抜き出した『大日本史論藪』を刊行しており、それによって内容を知る事が出来る[5]。明治期の刊本にもとづいた「大日本史賛藪」として『近世史論集』（日本思想大系）に収録されている。

脚注

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  1. ^ 水戸学派『大思想エンサイクロペヂア』28巻 (春秋社, 1930) p187
  2. ^ 水戸市史編さん委員会 1968, pp. 713–714.
  3. ^ 「今の新教育を受け、新知識を研く青衿の徒も、多くは日本外史を把りて歴史と思ふならん故に、其は一種の劇本の類と言ふものあらば彼等は驚くの餘り怒るにも至らん、漸く進んで大日本史を読みたるものは、中古歴史までを既に了解したりと思ふならん、故に大日本史とて半ば虚誕を以て充たされ、猶劇本の域内に彷徨すと言ふものあらば、是れ国史を破壊するものなりと憤るに至らん。然れども史学は本来劇本の如きものに非ず、若し外史、大日本史を読んで自ら南北朝の乱因も了解したり、荘園の原委も詳悉したり、領家地頭の関係も、源平党派の始末も、承知したりと為すが如きは決してこれを許すべからず。」（久米邦武『大日本時代史 第六巻 南北朝時代史』早稲田大学出版部、1927年1月9日、2頁。doi:10.11501/770059。https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/770059。 ）
  4. ^ 橋川文三「水戸学の源流と成立」『橋川文三著作集』 10巻、筑摩書房、2001年7月25日、286頁。  初出『日本の名著 29 藤田東湖』中央公論社、1974年。による平泉澄「大日本史概説」（『大日本史の研究』所収）からの孫引き。
  5. ^ 勢田道生「『大日本史論藪』所収外国伝賛の対外史認識」井上泰至『近世日本の歴史叙述と対外意識』勉誠出版、2016年7月 ISBN 978-4-585-22152-4

参考文献

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関連項目

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外部リンク

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